系列に松下系パーツメーカーを抱えるかつてのテクニクス Aurexといった国産メーカー製を念頭に、昭和のオーディオブームのころと比較して計算してみます。
スタッフは20人程度で、開発期間は１年とします。
企画販売台数は20000台。
スタッフは20人程度で、開発期間は１年とします。
企画販売台数は20000台。
開発にかかる人件費は4億円。
開発のための周辺機器を入れて開発に必要なコストを2億円とします。
これが固定費ですね。
生産面では、材料費は15万円で、販売会社に30万円で卸し、40万円で販売店に売られ、エンドユーザーには定価の２割引の48万円で買われます。
これが固定費ですね。
生産面では、材料費は15万円で、販売会社に30万円で卸し、40万円で販売店に売られ、エンドユーザーには定価の２割引の48万円で買われます。
このケースの場合、ビジネスとしての損益分岐点は4000台です。
大半の海外ハイエンドガレージ高級メーカーの場合はどうでしょう？
製品化まで10人必要としましょう。
大半の海外ハイエンドガレージ高級メーカーの場合はどうでしょう？
製品化まで10人必要としましょう。
少ない人数で、パーツ等から開発できませんからあれこれしなければならず、テクニクス等の倍の２年を開発期間とみます。
固定費等開発費は合計6億円で国産メーカーの場合と同等です。
価格もハイエンドですから爆発的に売れるはずもなく、販売数は少なめに見積もらなければなりません。
販売ロットは1000台。
固定費等開発費は合計6億円で国産メーカーの場合と同等です。
価格もハイエンドですから爆発的に売れるはずもなく、販売数は少なめに見積もらなければなりません。
販売ロットは1000台。
開発費を回収できる損益分岐点を、上記国産の１／１０程度が最終総販売量と想定して、400台に設定します。
材料費については、テクニクスのように自社でデバイスを開発できないので、同じレベルのクオリティのものを使おうとすると、コストが上がってしまいます。
ここでは材料費をテクニクスの１．８倍程度の25万円とします。もっとかかってしまうかもしれません。
400台で開発費を回収しようとすると、一台あたり150万円の利益があがらなければ回収できませんね。
そこで、販売会社への出荷価格は175万円になります。輸入関税から販売店マージンなどを含め、最終的にはこの製品の定価は、テクニクスの例からも製造からの倍程度の350万円に設定しなければなりません。
同じレベルのパーツを使っても、テクニクスらと違って、製造原価が上がり、２５万、さらに２割引きの慣行をふまえて、定価を３５０万（実売２９０万）に設定される所以です。
デバイスの自社開発力を背景に、大きな販売網で大量に売ることを見込めるメーカーが消えると、ニッチを狙うがために製品を高価格に仕立て上げざるを得ないメーカーから大枚のお金を払ってオーディオを購入しなければなりませんね。
かようなメーカーはとりわけ意匠に意を払っていることが多い傾向が見て取れます。（中のパーツはたいしたものでないことも）
外観はとりわけ重視されるから、デザイナー代も見ておく必要が大。 そこにもコストがかかります。
材料費については、テクニクスのように自社でデバイスを開発できないので、同じレベルのクオリティのものを使おうとすると、コストが上がってしまいます。
ここでは材料費をテクニクスの１．８倍程度の25万円とします。もっとかかってしまうかもしれません。
400台で開発費を回収しようとすると、一台あたり150万円の利益があがらなければ回収できませんね。
そこで、販売会社への出荷価格は175万円になります。輸入関税から販売店マージンなどを含め、最終的にはこの製品の定価は、テクニクスの例からも製造からの倍程度の350万円に設定しなければなりません。
同じレベルのパーツを使っても、テクニクスらと違って、製造原価が上がり、２５万、さらに２割引きの慣行をふまえて、定価を３５０万（実売２９０万）に設定される所以です。
デバイスの自社開発力を背景に、大きな販売網で大量に売ることを見込めるメーカーが消えると、ニッチを狙うがために製品を高価格に仕立て上げざるを得ないメーカーから大枚のお金を払ってオーディオを購入しなければなりませんね。
かようなメーカーはとりわけ意匠に意を払っていることが多い傾向が見て取れます。（中のパーツはたいしたものでないことも）
外観はとりわけ重視されるから、デザイナー代も見ておく必要が大。 そこにもコストがかかります。